持ち前の機動力と共感力を最大限に活用して クライアントニーズにマッチしたM&Aを提供
生年月日 | : | 1983年3月8日 |
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所属企業 | : | CaN International FAS 株式会社 |
役職 | : | マネージャー |
最終学歴 | : | 青山学院大学大学院 会計プロフェッショナル研究科修了 |
出身地 | : | 埼玉県川口市 |
現住所 | : | 東京都中央区 |
関与したクロスボーダーM&A案件が無事に実行され、そのクライアントからその後のサポートや、別案件の相談や紹介をいただけたときは、何よりもうれしいし、M&Aコンサルタントとしてのやりがいを感じます。
CaN International入社後に、トーマツ時代のクライアントからM&Aサポート業務に関する相談の連絡をいただいたことがあります。M&Aサポート業務が完了した後に、そのクライアントから感謝のお言葉をいただいたときには、監査法人時代とは違った信頼を得ることができたことに深い達成感を得ました。そして、これこそが私が監査法人時代に本当にやりたかった「クライアントと同じ方向を向いたサポート」であると感じ、コンサルタントという道を選択したことに間違いはなかったと確信しました。
CaN Internationalに転職して最初のクロスボーダーデューデリジェンス案件を担当したときのことです。正直、いわゆるBig4のFAS部門でM&Aに関しては経験を積んでいたため、デューデリジェンス案件であればすぐに活躍できるだろうと高を括っていました。しかし、クロスボーダーM&Aで散見される資料解読の難しさおよび資料開示の限定等によるプロジェクト管理の難しさ、ひとりでプロジェクトを貫徹するためのプロジェクト管理能力、また英語によるコミュニケーションの難しさに直面した結果、私にはとても品質を保ったレポートを作成する余裕や時間はなく、最終的にはチームメンバーから全面的なサポートを受けてなんとか案件を完了させることができました。このときに、自分のクロスボーダーM&Aに対する知識・経験不足、プロジェクト管理に係る認識の甘さ、英語力のなさなどを痛感しました。本件のことを思い出すと今でも悔しい気持ちが沸き起こります。
それ以降、クロスボーダーM&Aに対応できる幅広い知見を身につけるため、専門書や過去レポートの読み込み、朝や昼休みの時間を利用した継続的な英語学習を行うと同時に、CaN Internationalのさまざまな案件への関与を積極的に希望するなどして幅広い経験を積んでいきました。
そして、それから数カ月後、中規模のクロスボーダーデューデリジェンス案件をふたたび私が担当することになりました。挽回のチャンスです。しかし、この案件も一筋縄ではいかず、タイトなスケジュールでのプロジェクト管理、ハードなコミュニケーション、レポーティング作業などに非常に苦戦しましたが、本件はなんとかほぼひとりで重要な部分をこなすことができました。もちろん、すべてが完璧に対応できたとはいえないですが、前回の悔しい経験を多少は挽回できたかと思います。ある種、専門家としての意地だったのかもしれません。おかげで、その後もクライアントからは頻繁に相談がくるようになり、いつしか頼られる存在となっていることを実感できるようになりました。また、同期間中にそのクライアントから別のM&A案件の依頼をいただき、案件を受注することもできました。この一連の挫折とそこからの克服を経て、一人前のM&Aコンサルタントになれたような気がします。
M&Aアドバイザリーには事業家・専門家としての総合力が重要であると考えます。一般的に会計士が専門とする財務・税務デューデリジェンスや株式価値算定の領域はM&Aプロセスの一部にすぎません。むしろそれと同等、あるいはそれ以上に、私たちの実務家・専門家としての考察にクライアントは期待しています。実際に、法務上の取扱いや買収後の事業の進め方などについて相談されることもしばしばあります。そのようなときに、豊富な経験をもとに素早く的確なアドバイスができるコンサルタントほど、クライアントから信頼を獲得することができ、その積み重ねによって高い評価が構築されていくのだと思います。そのためには、たとえば委託された業務が財務デューデリジェンスのみであったとしても、ディールの全体感をしっかりと把握して、依頼の範囲外の領域に関するものであったとしても自身が必要だと考える助言に関してはしっかりとクライアントに伝えていくことが重要だと考えます。
あとは、やはり粘り強さでしょうか。一般的に、M&Aの実行プロセスでは時間と情報がかぎられているため、デューデリジェンスなどですべてのリスク要因を事前に検出することは困難です。特にクロスボーダーM&Aでは、現地の業界動向や慣習および対象会社のビジネスモデルに対する理解が乏しいなかで実施されることが多いため、その難易度はより高く、時間がかかる傾向にあります。ですが、それでも最後まであきらめずに、根気強く地道に対象会社と交渉して情報開示などを求め、その内容を所見も含めてクライアントに報告・相談することが重要です。そうすることで、不要なディールブレイクを避けることができるはずです。
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